一般社団法人 起立性調節障害改善協会は、起立性調節障害の情報をわかりやすく発信することで、起立性調節障害の方やその家族の方が安心して暮らせる社会を目指しています。
そのために、一般社団法人 起立性調節障害改善協会では、下記の2点の方針を定め医療情報を発信しています。
- 現場医師による監修・執筆を行う
- 公的機関や医療文献など科学的根拠に基づく情報を発信する
情報の更新について
一般社団法人 起立性調節障害改善協会の記事では、最新の起立性調節障害に関する情報をお届けするために、定期的に記事内容の更新を行っています。
また、記事内容を修正した場合は、修正した項目や修正日を記載いたします。（誤字脱字などの軽微な修正については記載しません。）
万が一、誤った情報や誤字脱字などを発見された場合は、お問い合わせフォームまたは下記アドレスまでお知らせください。
【ご連絡先】
info@odod.or.jp
参考文献について
一般社団法人 起立性調節障害改善協会では、協会内で定めた基準に沿った信頼性のある医療情報、文献をもとに記事を作成しています。
＜参考文献として使用する情報の例＞
- 官公庁などの公的機関によって提供されている情報
- 医療機関や研究所によって提供されている情報
- その他、弊協会が信頼に足ると判断する情報
＜具体例＞
オリジナル画像の作成
文章だけでわかりにくい箇所は、デザイナーと編集者が協力し、ユーザーにとって分かりやすいオリジナル画像を作成しています。
＜オリジナル画像の例＞
記事作成の流れ
テーマ選定
弊協会が起立性調節障害に関する潜在的なニーズまで深く分析、把握し、ユーザーの暮らしをよりよくするためのテーマを選定します。
執筆
調査や取材によって得た情報をまとめ、現役引退医師のライターに原稿の執筆を依頼します。
編集
弊協会の編集部員によって、記事の品質のチェックや修正が行われます。この際、情報の正確性のチェック、ユーザー体験を向上させるための文章修正を行い、コンテンツをより良質なものに仕上げます。
監修
現役医師によって、情報の信頼性を担保します。
起立性調節障害に関する独自調査
弊協会では、起立性調節障害で悩んでいらっしゃる方を対象に独自調査を行っております。
調査結果については、弊協会でとりまとめを行い、記事やPRTIMESでプレスリリースとして情報発信を行っております。
＜調査結果＞
急増中の起立性調節障害｜273名に効果があった対策などアンケートを実施
これらの独自調査や情報発信を通して、起立性調節障害で悩む方が1人でも少なくなるように努めてまいります。
掲載基準
一般社団法人 起立性調節障害改善協会に掲載する情報には基準を定めています。
下記に当てはまる情報は掲載しておりません。
- 差別・誹謗中傷にあたるもの
- 科学的根拠に乏しいもの
- 法令や公的良俗に違反するもの
- 宗教勧誘を目的とするもの
- ユーザー満足度を損なうもの
- そのほか、弊協会が不適切と判断したもの
広告掲載基準
弊協会に掲載される広告については、下記の基準をもって弊協会で掲載の可否を判断しています。
広告表現、広告する商品もしくはサービス、広告のリンク先サイトの内容または広告のリンク先サイトにおいて提供されている商品もしくはサービスのいずれかが下記に該当すると判断される広告は、ユーザーの利益に反するものと考えられるため掲載いたしません。
ただし、ネットワーク広告などは配信側のプラットフォームの審査基準に則り配信されており、必ずしも弊協会の広告掲載基準に合致しない場合もあります。
- 法令または公正競争規約に反するもの、またはそのおそれがあるもの
- 公序良俗に反するものまたは社会秩序を乱すもの、またはそのおそれがあるもの
- 犯罪その他の法令違反行為を誘発するおそれのあるもの
- 暴力、とばく、麻薬、売春などの行為を肯定又は美化するもの
- 許可・認可を要する業種で許可・認可を取得していない広告主のもの
- 詐欺的な、いわゆる不良商法とみなされるもの
- 責任の所在が明確でないもの
- 虚偽、誇大なもの
- アダルト、風俗関係のもの
- 性に関する表現で、露骨、わいせつなもの
- 投機・射幸心を著しくあおるおそれがあるもの
- 醜悪、残酷、猟奇的で不快感を与えるおそれがあるもの
- 第三者を誹謗中傷しているもの
- 第三者の権利（著作権、商標権等の知的財産権、名誉、プライバシー、肖像権など）を侵害するもの
- 第三者に対して、不法または不当に不利益を与えるもの
- 非科学的または迷信に類するもので、ユーザーを迷わせたり、不安を与えたりするおそれがあるもの
- 内外の国家・民族などの尊厳を傷つけるおそれがあるもの
- 国際親善を害するおそれのあるもの
- 武器、凶器、銃刀類、賭事、ギャンブルの通信販売
- 販売者の所在地・連絡先等が不明確な通信販売
- 広告内容とリンク先の内容が著しく異なるもの
- その他、弊協会が不適切と判断するもの